このメソッドは、現地調査による情報を要しませんが、実務において、排出事業者が産廃処理業者と委託契約を締結する際には、現地調査を実施することが望ましいと言えます。 現地調査に先立って、公開情報の矛盾点や疑問点を整理しておけば、適切な調査項目や質問項目を準備することができます。また現地調査情報を加えることで、より精密な分析も可能になります。 このメソッドが優良性の判断に際してもっとも重視する指標は、処理能力と受注量のバランスです。 これは処理能力を超えた受注、すなわちオーバーフロー受注が、再委託、大量保管、場外流出、不法投棄、不正輸出などの不適正処理の主原因であるという石渡氏の指摘によるものです。
